2022年04月23日 06:00

日本経済新聞電子版（2022年4月23日）に定額制貸し会議室サービス「PFO（Personal Free Office）」の記事が掲載されました。

KCCが提供する完全個室の定額制貸し会議室サービス「PFO：Personal Free Office（パーソナル フリー オフィス）」が、4月23日の日本経済新聞 電子版に掲載されました。

取締役 兼 PFO事業責任者 光崎友理が、コロナ禍の新規事業として開始した、貸し会議室をテレワークや商談、オンライン会議（リモート会議）の場所として活用するなど多様な働き方に貢献する新サービスについて取材に答えました。

日本経済新聞 電子版「KCC、5分前でも会議室予約OK　テレワークや商談に」
記事へのリンクはこちら：https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGH194LL0Z10C22A4000000/

完全個室の定額制貸し会議室サービス：https://personal-freeoffice.jp/service

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■PFO :Personal Free Office（パーソナル フリー オフィス）について
Personal Free Office(パーソナルフリーオフィス)はすぐに使える空室のサードプレイスオフィスを大変お得な価格でご利用いただける定額制貸し会議室プランです。スポットプランは「完全個室」を1時間最大660円(税込)で使用可能。定額制プランならさらにお得（330円以下）。
オンライン会議（リモート会議）に最適な「完全個室」を、現在地から検索してすぐに予約（最短5分後）し、利用（15分単位）できます。完全個室なので、複数名での重要な打ち合わせや商談、オンライン会議にも最適。電源、Wi-Fiを全室完備しており、外出・出張中の緊急会議、サードプレイスオフィス、テレワーク、リモートワーク、ハイブリッド型の働き方など、さまざまな使用が可能。働き方改革による働く場所不足、会議室足りない問題、リモート難民問題でお困りならPFOをお試しください。

＜サービスサイト＞
https://personal-freeoffice.jp/service